新型コロナウイルスだからこそIT重説がオススメ!【宅建士】

新型コロナウイルスで世界中が混乱する中、ビジネスの現場にも影響は出ています。企業はテレワーク等を行い、なるべく人との接触を控える方針を立てています。不動産業界でもIT重説を使い、なるべく人との接触を控え、売買や賃貸を行なっています。今回は新型コロナウイルスが蔓延する中でこそIT重説が良い理由を解説します!

IT重説(IT重要事項説明)のメリット

ITが加わることによって以下の事がメリットになります。
1.説明場所まで行くための交通費の負担が減る
2.時間の節約になる       
3.顧客が安心できる場所で説明を受けられる
4.来店できない場合でも説明を受けられる
上記の4つを具体的に見ていきましょう。

1.説明場所まで行くための交通費の負担が減る

遠方に住んでいる場合、従来なら交通費を払い、不動産事務所等に出向いて宅建業者又は宅建士と対面で重要事項の説明を受けなければなりませんでした。しかしITの活用によって画面上で説明を受ける事ができるため、交通費の節約に繋がります。




2.時間の節約になる

インターネット等を経由してすぐに説明を受けられるので、交通費の節約だけでなく、時間の短縮にも繋がります。

3.顧客が安心できる場所で説明を受けられる

不動産事務所等で説明を受ける場合、他の社員や顧客もいるため、緊張してしっかり説明を受けられなかったり、質問をしづらかったりします。しかしIT重説なら、家などの緊張しない場所にいながら重要事項説明を聞くことができます。これによって質疑応答もしやすくなります。

4.来店できない場合でも説明を受けられる

顧客が怪我や病気などで事務所に来られない場合でもIT重説ができる不動産会社なら家や病院などどこにいても説明を受けることができます。
以下に、IT重説に関する記事のみを掲載していますので合わせてご参考にしてください

【宅建士】IT重説ってなに!?メリットはある!?

IT重説で使われる無料会議アプリをご紹介

ここからはIT重説に使われるアプリをご紹介します。

1.SkypeによるIT重説

Skypeは音声通話はもちろん、ビデオ通話もSkype同士であれば可能です。プライベートでのやり取りでも使われていますが、ビジネスにも用いられています。
SkypeによるIT重説の導入は大手賃貸仲介業者も導入しています。
Skypeによるビデオ通話の設定はURLを載せておきますのでご参考にしてください。

Skype

2.ハングアウトによるIT重説

ハングアウトはAndroid(アンドロイド)の標準アプリです。LINEの同じく音声通話やビデオ通話、画像の送信もできます。
ハングアウトはGoogle製のアプリであるため、Googleアカウントを作成・登録を行えば使用できます。
このアプリもIT重説で活用できるでしょう。
ハングアウトを開始するためのURLを貼っておきますので参考にしてください。

ハングアウト

3.FaceTimeによるIT重説

FaceTimeもどうようにビデオ通話アプリとなります。iPhoneの標準アプリとして有名です。このアプリを使い、重要事項説明を受けることも可能となります。ただし、注意しておきたい点として、このFaceTimeはiPhone、iPad、MacBookなどApple製品同士のみでやりとりが可能です。よってAndroidなどでのやりとりはできません。

新型コロナウイルスが蔓延しているからこそIT重説を!

不動産の売買や賃貸等を行う際、必ず、契約や重要事項説明をしなければなりません。これらを行う際、今までは不動産屋と顧客が直接会って対面でやり取りを行ってきました。

しかし、IT技術が発展している昨今これを利用して契約や重要事項説明を行う不動産屋さんも増えてきています。これは上記で示した通り、交通費の負担を減らしたり、時間の節約にもなります。

また、今、猛威を振るっている「新型コロナウイルス」に対しても有効です。新型コロナウイルスの特徴は40度以上の高熱や咳や息切れ、吐き気、筋肉痛が起こるとされています。そして、顕著な合併症として知られているのが「肺炎」だそうです。

そして、症状は出ていないが感染している「無症状病原体保有者」がいるそうです。新型コロナウイルスは咳やくしゃみ等の飛沫感染と接触感染が主体とされているそうです。無症状病原体保有者は自分自身は症状はなくとも何気ない咳やくしゃみ等で相手にウイルスが感染してしまうことがあり、警戒すべきです。

そのため、不動産の売買や賃貸借を行う場合はITを使ったやり取りで接触感染を防ぐために有効となります。

ビジネスの場面で人と接触する場面は多いですが、体調を崩したりしてビジネスがうまくいかなくなれば元も子もありません。今後はITを使い、ビジネスをより円滑に、かつ安全に行えることが可能になって来るでしょう。




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